コーポレートサイトの作り方|4つの方法の選び方と公開までの手順・必要なページ

コーポレートサイトの作り方は、目的と必要なページを決め、作る方法(WordPress・ホームページ作成サービス・静的サイト+フレームワーク・制作会社への依頼)を選び、ドメインとサーバーを用意して、原稿・デザイン・構築・公開・解析の順に進めるのが基本です。通信販売をするなら特定商取引法の表示、問い合わせフォームで個人情報を受け取るなら利用目的の明示などの法的な対応も欠かせません。

この記事では、コーポレートサイト(会社の公式サイト)を初めて作る担当者に向けて、作り方の選択肢と選び方、公開までの手順、法律上必要な表示、公開後の保守までを順番に解説します。料金は公式ページで確認できたものだけを、確認日付きで載せています。

コーポレートサイトとは?作る前に決める目的

コーポレートサイトは、会社の基本情報や事業内容を社外に伝えるための公式サイトです。取引先が会社の実在や所在地を確かめたり、求職者が事業内容を調べたり、顧客が問い合わせ先を探したりと、訪問者の目的はさまざまです。

作り始める前に「誰に・何をしてもらうためのサイトか」を決めておくと、必要なページ数も作り方も自然に絞れます。たとえば次のような違いがあります。

  • 信頼の確認が主目的:会社概要・事業内容・問い合わせ先がそろっていれば足りる
  • 問い合わせや資料請求を増やしたい:サービス紹介・事例・フォームの導線を厚くする
  • 採用を強化したい:採用情報・社員紹介・募集要項を充実させる
  • お知らせを頻繁に出す:社内の担当者が自分で更新できる仕組み(CMS)が必要

コーポレートサイトに必要なページ

最低限そろえたいページと、目的に応じて追加するページを整理します。

ページ 主な内容 必要度
トップページ 会社が何をしているかの要約、主要ページへの入口 必須
会社概要 社名、所在地、代表者、設立、事業内容、連絡先 必須
事業内容・サービス紹介 提供している商品・サービスの説明 必須
お問い合わせ フォームまたは電話・メールの案内 必須
プライバシーポリシー 個人情報の利用目的、問い合わせ窓口など 個人情報を扱うなら実質必須
お知らせ 新サービス、休業日、メディア掲載など 推奨
採用情報 募集要項、働き方、応募方法 採用するなら
実績・事例 取引事例、導入事例(掲載許可を得たもの) BtoBなら推奨
特定商取引法に基づく表記 販売条件、事業者名、連絡先など 通信販売をするなら

コーポレートサイトの作り方は4通り

方法 向いているケース 注意点
WordPress お知らせやブログを社内で更新したい、拡張したい 本体・テーマ・プラグインの更新管理が必要
ホームページ作成サービス(STUDIO・Wix・Jimdoなど) 少ないページ数で早く公開したい、サーバー管理をしたくない 機能や移転のしやすさはサービスに依存する
静的サイト+フレームワーク(Next.js・Astroなど) 社内に開発できる人がいる、表示速度や自由度を重視する 更新に開発の知識が要る構成になりやすい
制作会社に依頼 デザインや構成から任せたい、社内に担当者がいない 公開後の更新・保守の範囲と費用を契約で確認する

WordPressで作る

WordPressには、自分でサーバーを用意して入れる「WordPress.org」版と、ホスティング込みで使える「WordPress.com」があります。自分で用意する場合、WordPress.orgの「必須要件」ページでは、PHP 8.3以上、MySQL 8.0以上またはMariaDB 10.11以上、HTTPSが挙げられています(WordPress.org「必須要件」、2026年10月13日確認)。多くのレンタルサーバーはWordPressの簡単インストール機能を用意しているので、サーバー契約時に確認しましょう。独自ドメインでの始め方は独自ドメインでWordPressを始める完全ガイドで詳しく解説しています。

WordPress.comの料金ページでは、パーソナルプランが1年払いで月額US$4、ビジネスプランが1年払いで月額US$25(いずれも税別)と表示されていました(WordPress.com 料金プラン、2026年10月13日確認。表示通貨や価格は閲覧環境・時期で変わる場合があります)。

ホームページ作成サービスで作る

STUDIO、Wix、Jimdoなどのサービスは、ブラウザ上でテンプレートや部品を並べてサイトを作れます。サーバーやSSLの管理をサービス側が受け持つため、技術的な準備はほとんど要りません。一方で、使える機能や他サービスへの移転のしやすさはサービスの仕様しだいです。

STUDIOの料金ページでは、ビジネス利用向けのBusinessプランが年払いで月額¥3,980(月払いは¥5,460)、Business Plusプランが年払いで月額¥9,980(月払いは¥12,900)と表示されていました。無料のFreeプランもあります。どのプランで何ができるか(独自ドメインでの公開など)は契約前に料金ページで確認してください(STUDIO 料金プラン、2026年10月13日確認)。WixとJimdoの料金は各社の公式ページ(Wix、Jimdo)で確認してください。

静的サイト+フレームワークで作る

HTML・CSS・JavaScriptでページを作り、フレームワークで効率化する方法です。Next.jsは公式ドキュメントで「フルスタックのWebアプリケーションを作るためのReactフレームワーク」と説明されています(Next.js Docs)。Astroは公式ドキュメントで、コンテンツ駆動のWebサイト向けに設計され、クライアント側のJavaScriptを減らす「デフォルトでゼロJS」を特徴に挙げています(Astro「なぜAstroなのか?」)。ページ数が少なく更新頻度も低いコーポレートサイトとは相性がよい一方、更新のたびにコードを触る運用になりやすいため、社内に作業できる人がいるかが判断の分かれ目です。Next.jsの全体像はNext.jsとは?初心者向け完全入門ガイドも参考になります。

制作会社に依頼する

構成・デザイン・原稿整理・構築までをまとめて任せる方法です。費用は会社や内容によって大きく変わるため、見積もりを比べるときは金額だけでなく、何が含まれているかを確認しましょう。主に費用を左右するのは次の要素です。

  • ページ数と、ページごとにデザインを作るかテンプレートを使い回すか
  • 原稿作成・写真撮影・ロゴ制作を依頼するか、自社で用意するか
  • お知らせ更新用のCMS、問い合わせフォーム、多言語対応などの機能
  • 公開後の保守(更新作業、セキュリティ対応、バックアップ)を含むか
  • サーバー・ドメインの契約名義と、管理画面の権限を誰が持つか

特に最後の点は重要です。ドメインやサーバーが制作会社名義のままだと、契約終了時に移転で手間取ることがあります。自社名義で契約し、制作会社には作業権限だけを渡す形にしておくと安心です。既存サイトの作り直しならWebサイトリニューアルの進め方もあわせて確認してください。

どの作り方を選ぶべきか

状況 候補になりやすい方法
5ページ前後でまず公開したい、技術担当がいない ホームページ作成サービス
お知らせやコラムを社内で頻繁に更新したい WordPress、またはCMS機能のある作成サービス
社内にエンジニアがいて、表示速度や自由度を重視 静的サイト+フレームワーク
ブランドづくりから任せたい、社内に時間がない 制作会社に依頼

迷ったら「公開後に誰が、どのくらいの頻度で更新するか」を基準にすると決めやすくなります。作るのは一度でも、更新と保守は公開後ずっと続くからです。

コーポレートサイトを作る手順

1. 目的・ターゲット・ページ構成を決める

前の章の目的とページ一覧をもとに、サイトマップ(ページの一覧と階層)を作ります。紙やスプレッドシートで十分です。

2. ドメインを取得する

ドメインは会社の住所にあたる部分です。日本で登記している会社なら「.co.jp」を登録できます。JPRSの説明では、.co.jpは日本国内で登記を行っている会社が対象で、原則として1つの組織で1つのドメイン名を登録できます(JPRS「種類と対象」)。「.com」「.jp」なども選べます。いずれも更新を忘れると失効するため、自動更新と支払い方法の管理を担当者任せにしないことが大切です。

3. サーバーを用意し、SSL(HTTPS)を設定する

WordPressや静的サイトならレンタルサーバーやホスティングサービスを契約します。作成サービスを使う場合は不要です。通信を暗号化するHTTPSは、問い合わせフォームを置くなら必ず有効にしましょう。

4. 原稿と写真を用意する

サイトの品質を最も左右するのは原稿です。会社概要の数字や沿革、サービス内容は社内で事実確認したうえで用意します。写真や事例を載せる場合は、権利と掲載許可を確認しておきます。

5. デザインを決めて構築する

ロゴや会社のイメージカラーに合わせてデザインを決め、選んだ方法で構築します。スマートフォンで見たときの読みやすさは、公開前に必ず実機で確かめましょう。

6. 公開前にチェックする

  • 誤字脱字、電話番号・住所・メールアドレスの誤り
  • リンク切れ、問い合わせフォームが実際に届くか
  • スマートフォン・パソコン双方での表示
  • 各ページのタイトル(titleタグ)が内容を表しているか

7. 検索エンジン対策の基本を押さえる

GoogleのSEOスターターガイドでは、Googleがコンテンツを見つけられるようにすること、わかりやすいURLを使うこと、重複コンテンツを減らすこと、タイトルリンクやスニペットに影響する要素を整えることなどが解説されています。まずは各ページに内容を表すタイトルを付け、会社名で検索したときに正しく表示されるかを確認しましょう。SEOの考え方はGoogle検索順位の仕組みとSEO対策完全ガイドでも解説しています。

8. アクセス解析を設定する

公開したら、Googleアナリティクス(GA4)で訪問者の動きを、Google Search Consoleで検索での表示状況を確認できるようにします。Search Consoleは、Google検索結果でのサイトの掲載状況を監視・改善するのに役立つGoogleの無料サービスです(Search Console ヘルプ、アナリティクス ヘルプ)。

法律上必要な表示:特定商取引法と個人情報保護法

特定商取引法に基づく表記(通信販売をする場合)

サイトで商品やサービスを販売し、インターネットなどで申込みを受ける場合は「通信販売」に当たり、特定商取引法第11条で広告に表示すべき事項が定められています。消費者庁の解説では、販売価格(送料を含む)、代金の支払時期と方法、商品の引渡時期、申込みの撤回・解除(返品)に関する事項、事業者の氏名(名称)・住所・電話番号、法人がインターネットで広告する場合の代表者または責任者の氏名などが挙げられています(消費者庁 特定商取引法ガイド「通信販売」)。

一方、同じ解説では「営業のため、又は営業として締結するもの」は適用除外とされています。会社の紹介だけで販売をしないサイトや、事業者向けの取引だけを扱うサイトは対象にならない場合があるため、自社の取引形態に照らして判断してください。迷う場合は専門家への相談をおすすめします。

プライバシーポリシー(個人情報保護法)

個人情報保護法には「プライバシーポリシーを作れ」という条文があるわけではありませんが、問い合わせフォームなどで個人情報を受け取る会社には、次のような義務があります(e-Gov法令検索「個人情報の保護に関する法律」、2026年10月13日確認)。

  • 第21条:個人情報を取得したら、あらかじめ公表している場合を除き、利用目的を本人に通知または公表する。本人から書面(電磁的記録を含む)で直接取得する場合は、あらかじめ利用目的を明示する
  • 第32条:保有個人データについて、事業者の名称・住所・代表者の氏名、利用目的、開示等の請求に応じる手続などを本人の知り得る状態に置く

個人情報保護委員会のQ&A(Q4-17)では、ホームページ上の入力画面も申込書などの書面に含まれ、本人が入力して直接取得する場合は原則として利用目的の明示が必要とされています(取得の状況から利用目的が明らかな場合は例外)。そのため、フォームの近くに利用目的を示し、上記の事項をまとめたプライバシーポリシーのページを用意しておくのが現実的な対応です(個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」に関するQ&A)。

公開後の保守とセキュリティ

  • ソフトウェアの更新:WordPressは本体・テーマ・プラグインを最新に保つのが基本です。WordPress公式の解説では、バージョン3.7から自動更新の仕組みがあり、本体は公式サイト(wordpress.org)以外から入手しないよう注意しています(Hardening WordPress)。
  • バックアップ:サーバーの自動バックアップの有無と、復元の手順を確認しておきます。
  • フォームや独自機能の安全性:自社で機能を作るなら、IPAの「安全なウェブサイトの作り方」が参考になります。SQLインジェクションやクロスサイト・スクリプティングなど11種類の脆弱性と対策が解説されています。
  • 情報の更新:所在地・電話番号・役員・採用情報が古いままだと信頼を損ねます。年に一度は全ページを見直す日を決めておきましょう。
  • 契約の管理:ドメイン・サーバー・作成サービスの契約更新日と支払い方法を一覧にしておきます。

自分で作るならHTML・CSSやAIツールも選択肢

ページ数が少ないコーポレートサイトなら、HTMLとCSSの基本を学んで自分で作ることも十分に可能です。最近は生成AIに下書きのHTMLを作らせ、それを読んで直しながら仕上げる方法もあります。ただし、AIが出したコードの意味を理解できないと修正や不具合対応ができないため、基礎を押さえておくと安心です。AIで作ったHTMLを公開する具体例はAIが作ったHTMLをGoogleサイトで公開する方法で紹介しています。

基礎から学びたい方には、プログラミングスクールのテックジムもあります。対面・通学型で東京本校は永田町にあり、自分のペースで学習を進め、つまずいたらトレーナーに質問できます。料金は入会金33,000円+月額22,000円で通い放題です。まずは無料講座から試せます。

よくある質問

Q. コーポレートサイトは自分で作れますか?

作れます。ホームページ作成サービスやWordPressを使えば、プログラミングの知識がなくても公開まで進められます。ページ構成と原稿を先に用意しておくと、作業がスムーズです。

Q. コーポレートサイトに最低限必要なページは何ですか?

トップページ、会社概要、事業内容・サービス紹介、お問い合わせの4つが基本です。問い合わせフォームなどで個人情報を受け取るならプライバシーポリシー、通信販売をするなら特定商取引法に基づく表記も用意します。

Q. 特定商取引法に基づく表記はどの会社にも必要ですか?

必要なのは、インターネットなどで申込みを受けて商品やサービスを販売する通信販売を行う場合です。消費者庁の解説では、営業のため、又は営業として締結する取引は適用除外とされています。自社の取引形態に照らして判断してください。

Q. 作り方はどう選べばよいですか?

公開後に誰がどのくらい更新するかで選ぶと決めやすくなります。技術担当がいなければホームページ作成サービス、社内で頻繁に更新するならWordPress、エンジニアがいて自由度を重視するなら静的サイトとフレームワーク、すべて任せたいなら制作会社への依頼が候補です。

まとめ

コーポレートサイトの作り方は、目的とページ構成を決め、更新体制に合った作り方を選び、ドメイン・サーバー・原稿・デザイン・構築・公開前チェック・解析の順に進めることです。販売をするなら特定商取引法の表示、個人情報を受け取るならプライバシーポリシーを用意し、公開後も更新とセキュリティ対策を続けましょう。料金や機能は変わるため、契約前に各サービスの公式ページで最新の情報を確認してください。

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