日本国政府に告ぐ、早く導入せよ!!対コロナ戦の最終兵器ロボットはこれだ!!!【厳選19種】
止まるところを知らない新型コロナショック、2020東京五輪の延期が決まり、世界中で日々感染者数も増えていき、東京もいつロックダウンになるのかという緊張が増してきました。消費の冷え込みやイベント自粛、物流への影響などにより今後も影響は拡大していくでしょう。
そんな中、新型コロナウイルスが発生した中国では様々なロボットが活躍しているようです。「コロナ後」の世界を考える上でロボットは欠かせない存在になっていくでしょう。今回は新型コロナの現場で活用が進むロボットをレポートします。
目次
6種のロボットを病院に提供、CloudMinds
ソフトバンクビジョンファンドが支援することでも知られる中国のロボット・AIスタートアップCloudMinds社ですが、3月、中国武漢の臨時病院に24時間年中無休で稼働する6種類、12組の5G対応ロボットを寄贈しました。これらのロボットは医療従事者の作業負荷を軽減し、ウイルス感染を防ぐために、セキュリティ、検査、消毒、および配送で支援を行うそうです。配送ロボットは薬と食物を届けたり、ベッドシーツと医療のゴミの回収を行います。 また、Gingerというロボットは医療従事者や患者とダンスを行い、レクリエーションを提供します。
中国のほかの病院では、新型コロナウイルス感染症の患者を元気づけるために、コミュニケーションロボットPepperにCloudMinds社の顔認識と自然言語認識AIを搭載した「Cloud Pepper」などのロボットが2月から採用しはじめられているそうです。2020年1月には各国での人員削減が報じられたCloudMindsですが、これを機に再浮上なるか。
3種のコロナ対応版ロボットを展開、ユニコーン企業UBTECH
数少ないロボット分野でのユニコーン企業としても注目される、中国深センを拠点とするロボットスタートアップのUBTECH社ですが、新型コロナウイルス患者の治療を専門とする深セン第三人民病院に同社のATRIS、AIMBOT、およびCruzrといった3種類のロボットを導入しました。通常は商業施設等で使われるこれらのロボットですが、AIロボットと5Gテクノロジーのパッケージを備えた新型コロナウイルス流行防止ソリューションを発生からわずか21日で開発されたそうです。
これらのロボットは、体温の監視、マスクのない人の検出、医療用アルコールのスプレー、医療に関する問い合わせに対応しています。ロボットは毎分最大200人の体温を監視できるため、効率が大幅に向上し、医療従事者の感染リスクが低下するとのことです。新型コロナウイルス流行防止版のこれらのロボットは今後量産も可能とのことで、厳しい医療現場の助けになっていくかもしれません。
規制緩和が進む屋外配送ロボット
新型コロナウイルス流行後、中国は配送ロボットの制限を緩和し、特に影響を受けた地域で自動運転による配送の需要が急増しました。
自動配送ロボットを手がけるNeolix(新石器)ですが、新型コロナウイルスが流行する以前は、2019年5月の製造開始からの生産数がわずか125台だったのに対し、この2ヶ月で200台を超える受注をしたとのことです。このロボットは医療関係者に衣料品や食料を届ける上で役立っている他、道路の消毒作業にも利用されています。中国の地方自治体がこのようなロボットの購入に補助金を出す計画を立てていて、Neolixの創業者Yu Enyuan氏によると、購入価格の最大60%が補助されるだろうとBloombergは報じています。
また、Neolixは2月に終了したシリーズA+ラウンドで2億人民元(約31.4億円)を調達したと発表しました。さらに、2020年に新たな投資を完了する予定で、Bloombergによれば、Neolixは今後4年間で年間10万台の販売を目指しているそうです。
越境EC大手のJD.com傘下のJD Logistics(京東物流)が手がける配送ロボットは、日本では楽天がUGVとして導入していることで知られています。新型コロナウイルスの流行が広がった後、JDは北京から無人配送車2台を緊急に手配して武漢へ運び、技術者が北京からクラウドプラットフォームを通じてリモートで車両の配置を行い、現場で2-3日の調整を行った後、実際の配送業務を開始しました。JDの配送ロボットはは600メートル離れた仁和配達ステーションから武漢第九医院に医薬品を配達しました。武漢第九医院からは毎日10-20件の注文があり、そのうち50-70%は無人配送車で配達されているとのことです。また、JDはコロナウイルスの影響を受けている河北省、陝西省、江蘇省の農村地域といった、到達困難な地域への配送にドローンを使用しているそうです。
病院内で活躍する屋内配送ロボット
医療従事者の感染リスクを減らし、人手不足を補うために様々な屋内配送ロボットが中国の病院で活用されています。
日本でも展開しているKeenOnRobot社の「ピーナッツ」と呼ばれるロボットが、杭州の病院・ホテルにロボット16台導入され、隔離された人たちに食事を運んでいます。主にレストランで使われていたロボットですが、活躍の場を広げています。また、食事の他に必要なものがあればWeChatを通じてリクエストを送ることができるとのことです。
産業用ロボットで知られるSIASUNですが、サービスロボットやモバイルロボットなど幅広いラインナップを持っています。2月5日、SIASUNは瀋陽赤十字社を通じて、総額610万元相当のロボット製品とインテリジェント医療補助装置を寄付したと発表がありました。この寄付には、7台の医療用配送ロボット、14台のケータリングサービスロボット、および10台のインテリジェント看護ベッドが含まれているとのことです。
活用が進む殺菌・消毒ロボット
病院や施設、乗り物、道路などを殺菌するのに様々な殺菌ロボットが注目されています。大きく分けると、紫外線を照射して殺菌するタイプと、液体を噴射して消毒する2つのタイプがあります。
紫外線タイプだと、デンマークのUVD Robots社のロボットが中国で2,000を超える病院に配備されることで話題になりました。このロボットは病室を10~20分ほどで殺菌を行うもので、ロボットの価格は8万〜9万ドル(1,000万円弱)と高価ですが、医療機器として見ると比較的安い部類とのことです。病院で使われる紫外線殺菌タイプですと、米国のXenex社も有名です。
ロサンゼルスに拠点を構えるDimer UVC Innovations社は航空機での使用に特化した殺菌ロボット「GermFalcon」を開発しています。同社はロサンゼルス国際空港、サンフランシスコ国際空港、およびニューヨークのジョンF.ケネディ国際空港へ無料でGermFalconを提供したとのことです。
上海のTMiRob社が開発した消毒用ロボットは30台以上が武漢の病院の隔離病棟、集中治療室、手術室、外来部門に導入されているようです。白色のロボットの頭頂部には過酸化水素の噴射器が装備され、腹部には紫外線ランプ9個が組み込まれている、紫外線と液体噴射のハイブリット型になります。
中国のIdriverplus(智行者)が開発する「Viggo」はベロダイン社製LiDARを搭載した清掃ロボットです。新型コロナウイルス発生後、200台のロボットが配置され消毒液を噴射しながら道路の清掃に使われているそうです。
香港では地下鉄会社のMTRとAvalon Biomedical社が「Vapourised Hydrogen Peroxide Robot」という消毒ロボットを共同開発しました。こちらは過酸化水素を噴射するタイプで、8両編成の電車を自動モードで約4時間かけて消毒できるとのことです。
OriHimeテレワークサポートキャンペーンを開始
新型コロナウイルス対策として、テレワークが導入された会社も多いと思いますが、それをサポートするのが分身ロボットOriHimeを提供するオリィ研究所です。現在、OriHimeは約500台が約80社に導入されており、在宅勤務での利用や会議での利用はもちろん、本社支社を結ぶコミュニケーションツールや、多忙な社長のためのコミュニケーションツールとしても使われているそうですが、同社は2月21日、テレワークに注力するほか企業に向けて、自社商品OriHimeの最低契約月数制限を撤廃し、単月利用から可能とするテレワーク開始キャンペーンを発表しました。また、3月に同社との代理店契約を発表したX-mov Japan株式会社はテレワーク活用促進キャンペーンとしてOriHime初期設定支援、タブレットプレゼント、助成金申請支援を提供開始しました。
今後テレワークが当たり前になってくると、一人一台分身ロボットを持つ時代が訪れるかもしれません。
まとめ
新型コロナウイルスが発生した中国ではいち早くロボットが活用されていますね。日本も予断を許さない状況が続いていきそうなので、海外の事例を参考にロボット活用を検討していく必要がありません。
世界中で人々の生活や経済活動に大きな影響を与えている新型コロナウイルス。もちろんロボット業界でも、製造や物流面、開発予算の縮小、導入マインドの冷え込みなど様々なマイナスの影響が出てくるでしょう。一方、このような社会変化への対応こそロボットに期待される部分でもあるので、新型コロナウイルスだけでなく、将来的な災害や疫病へ備えるといった点でもこれからロボットの活躍の幅が広がっていくのではないかと思われます。まずは新型コロナウイルスにロボット会社が負けないよう、未来へ生き残っていってもらいたいものです。