Google Playとは?アプリ公開の流れと料金を解説

Androidアプリを作ったら、次に考えるのが公開です。その窓口となるのがGoogle Playです。

この記事では、公開までに何が必要で、費用がいくらかかるのかを、Google Playの公式ヘルプに沿って解説します。

Google Playとは

Google Playは、Androidアプリを配信するためのGoogleの公式な場です。開発者側はGoogle Play Consoleという管理画面を通じて、アプリの公開と管理を行います。

個人でも登録できます。企業に所属していなくても、作ったアプリを世界中に配信できます。

登録に必要なもの

公式ヘルプが案内している手順は6段階です。順に見ていきます。

ステップ1:デベロッパーアカウントに登録する

公式には明確な条件が書かれています。

Google Play Console アカウントに登録するには、18 歳以上である必要があります

登録にはGoogleアカウントを使用します。

ステップ2:デベロッパー販売/配布契約に同意する

公式によれば、登録の手続き中にGoogle Playデベロッパー販売/配布契約を確認し、同意する必要があります。

ステップ3:登録料を支払う

ここが費用の話です。公式ヘルプの記載は次のとおりです。

1 回限りの登録料(US$25)が必要になります

年会費ではありません。一度支払えば、その後は登録の維持に費用はかかりません。iOSアプリの配信に必要なApple Developer Programが年間登録料である点と、大きく異なります。

支払いに使えるカードとして、公式はMasterCard、Visa、American Express、Discover(米国のみ)、Visa Electron(米国外のみ)を挙げています。そして重要な注意があります。プリペイドカードは利用できません。利用できるカードの種類は地域によって異なるとも記されています。

ステップ4:アカウントの種類を選ぶ

公式によれば、作成できるデベロッパーアカウントは個人用と組織用の2種類です。

ここで個人アカウントを選ぶ場合、後述する追加の要件が関わってきます。

ステップ5:身元確認情報を認証する

公式は、この認証の目的を明記しています。Google Playを安全で信頼できるプラットフォームにするための取り組みの一環であり、これによりGoogleは開発者についての理解を深め、不正な行為者によるマルウェアの配信を防ぐとされています。

認証の要件は、ステップ4で選んだアカウントの種類によって異なります。

公式には注意も添えられています。申請手続きでは、有効な政府機関発行の身分証明書とクレジットカードの提示が求められる場合があり、どちらも本人名義である必要があります。そしてこの情報が無効と判断された場合、登録料の払い戻しは行われません。

ステップ6:個人アカウントの追加要件

個人で公開を考えている方は、ここを必ず確認してください。公式ヘルプには2つの要件が記載されています。

  • テスト要件:2023年11月13日以降に個人アカウントを作成した開発者がGoogle Playでアプリを公開するには、特定のテスト要件を満たす必要があります
  • デバイス確認要件:2024年初頭より、新しい個人アカウントを持つ開発者は、公開前にGoogle Play Consoleのモバイルアプリを使用してAndroid端末にアクセスできることを確認する必要があります

かつては「25ドル払えばすぐ公開できる」という状態でしたが、現在は違います。個人アカウントの場合、登録後すぐに公開できるわけではない点を前提に計画してください。

アプリを販売する場合の手数料

アプリ内での課金や有料アプリの販売を行う場合、登録料とは別にサービス手数料が発生します。

まず大前提として、公式は次のように述べています。

97% のデベロッパーは、サービス手数料なしでアプリを配信し、Google Play が提供するすべての機能を利用しています

無料で配信するだけなら、手数料はかかりません。

課金を行う場合、公式が示している区分は次のとおりです。

区分 手数料
15%のサービス手数料ティアに登録した場合(年間収益100万米ドルまで) 15%
同ティアで年間収益が100万米ドルを超える場合 30%
自動更新される定期購入 15%

公式によれば、定期購入の15%は開発者が毎年受け取る収益の額に関係なく適用されます。

重要な注意があります。公式ヘルプには、2026年6月30日以降の欧州経済領域、英国、米国のユーザーとの取引について、別の手数料体系が適用されると記載されています。手数料の制度は地域と時期によって変わるため、実際に販売を始める段階では必ず公式ヘルプの最新の記載を確認してください。

Apple側との比較

Google Play App Store
登録料 1回限り25米ドル 年間99米ドル(Apple Developer Program)
年齢 18歳以上 法的成人年齢
開発機材 Windows・macOS・Linux Macが必要

個人が最初にアプリを公開する場所として、Google Playのほうが費用の面での敷居は低くなっています。両プラットフォームの開発の違いはiOSとAndroidのアプリ開発の違いで整理しています。

公開までの現実的な流れ

  1. アプリを作り、手元の端末で動く状態にする
  2. デベロッパーアカウントに登録し、登録料を支払う
  3. 身元確認を完了させる
  4. 個人アカウントの場合、テストとデバイス確認の要件を満たす
  5. アプリの情報(説明文、スクリーンショットなど)を用意する
  6. 審査に提出する

登録手続きには時間がかかる場合があります。公開日を決めている場合は、余裕を持って着手してください。

まとめ

  • 登録料は1回限りの25米ドル。年会費ではない
  • 登録には18歳以上であることが必要
  • プリペイドカードは使えない
  • アカウントは個人用と組織用の2種類
  • 個人アカウントにはテスト要件とデバイス確認要件がある
  • 無料配信なら手数料はかからない

アプリ作りそのものの手順はAndroidアプリ開発の始め方で解説しています。

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